今やYouTubeは全世界で毎月20億人以上が利用し、一日あたりの動画視聴時間は10億時間以上にものぼっているそうです。
これは毎年拡大し続けており、動画プラットフォームとして確固たる地位を築いています。
インターネットさえつながれば誰でも動画の視聴・投稿ができるため、今やYouTubeを活用したビジネスも出てきています。
YouTubeビジネスというとチャンネル登録者数何百万人の「YouTuber(ユーチューバー)」を想像するかもしれませんが、それだけではありません。
企業にとって自社Webサイトへの集客や自社製品の販促などのマーケティング手段としても活用されてきています。
今回はYouTubeマーケティングの企業・ビジネスでの活用についてみていきましょう。
目次
YouTubeマーケティングを有効活用しよう
ではYouTubeを活用したマーケティングをするメリットには何があるのでしょうか？
利用者が多い
YouTubeは世界全体で20億人以上、日本国内でも6,200万人以上が利用している動画プラットフォームです。
主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率の統計では、20代～50代の幅広い世代でYoutubeは使用されていることがわかります。（平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 参照）
もし動画マーケティングに興味がなかったとしても、これだけ大きな影響力を持つYouTubeを企業・ビジネスのマーケティングとして活用しない手はありません。
ターゲットを絞れる
YouTubeでは、視聴者の性別や年齢、住所、視聴動画の好みなど広告のターゲティングをすることができます。
YouTubeの機能の一つになりますが、自分の投稿した動画をどのような属性の人がどのくらいの時間見ているのか細かく分析することも可能です。
広告のアプローチの仕方や動画の内容を試行錯誤することで、届けたい視聴者（見込みユーザー）に効果的に届けることが可能です。
自社製品・サービスの認知度アップ
YouTubeでは商品を買ってみてのレビューや、商品を購入する際のポイントなどを紹介している動画が多数あります。
実際に商品を購入する際にYouTubeの動画を参考にしているユーザーも一定層いるそうです。
つまり、自社商品の使い方や有効な活用法を紹介することで、自社製品の認知度や視聴者の興味関心を向上させることも可能です。
SEO効果が期待できる
魅力的な動画を作成すればたくさんの人に見てもらえるのでしょうか？
動画の内容はもちろん大切ですが、再生回数を増やしていくためには動画の概要欄、サムネイル等クリックしてもらいやすいコンテンツに仕上げることが重要となります。
ここにこだわることで、結果として検索で上位に表示されることを目指すこともできるようになります。
必ずしも動画内容だけが重要ではないことは常に意識しておきましょう。
YouTubeマーケティングを行うときのポイント
Youtubeチャンネルを作る
まずは自社のYoutubeチャンネルを作ってみることが効果的です。
Youtubeチャンネル内では、自社の紹介や自社サイトへのリンクを記載することが来ます。
今までの自社サイト流入とは別の入り口から利用者の獲得が期待できるようになるわけです。
また、実際に動画の投稿をしていくことで再生回数が増えたり、視聴者にチャンネル登録をしてもらったりすることができます。
このチャンネル登録者数がYoutubeチャンネルとしての影響力を表す指標ともなるので、チャンネル登録者数を増やしていくことが重要です。
チャンネル登録者数＝ファンとも言えるので、今後のサービス・商品の展開の足掛かりになる可能性も高くなります。
SEO対策
SEO対策方法についてはすでにいくつかの記事で紹介しているので詳細は省きますが、YouTubeを活用したマーケティングを行う際もSEO対策は必須です。
検索エンジンやYouTube内で上位に表示されないことには、いくら魅力的な動画を作っても視聴してもらうことができません。
関連キーワードやサムネイル画像に工夫をして検索上位に表示させることを心がけましょう。
SEO対策に興味があれば、下記記事も是非一度読んでみてください。
広告を出稿する
自社動画の配信をするだけでなく、YouTubeの動画広告を出稿することも選択肢の一つです。
YouTubeの動画広告はスキップされると広告費がかからないという特徴があります。
なのでターゲットをより細かく絞ることで、より費用対効果の高い広告出稿が可能です。
まとめ
利用者数が多く、ターゲティングもしやすいYoutubeはうまく利用することができれば強力なマーケティングツールとなります。
自社サービス・製品について今までとは違うマーケティングアプローチを検討している方は、ぜひ一度Youtubeを活用したマーケティングを検討してはいかがでしょうか？
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